「事務所として使える賃貸物件を探しているが、オフィスではなく自宅兼事務所として使える物件を望んでいる」という方におすすめなのがSOHO可能物件です。
今回はSOHO可能物件とはどういう物件なのかを解説したうえで、向いている業種やメリットなどもご説明していきます。
SOHO可能物件とはどんな賃貸物件？オフィスと何が違う？
SOHOとはSmall Office Home Officeの略語であり、主に個人事業主が小さなオフィスや自宅で仕事をすることを指す言葉です。
つまり、個人事業主が自宅兼事務所として使える賃貸物件がSOHO可能物件である、という解釈になります。
SOHO可能物件と一般的なオフィスの違いは、賃貸借契約の内容です。
SOHO可能物件が住居としての契約を交わすのに対して、オフィスはあくまで事務所としての契約を交わすという違いがあります。
SOHO可能物件はどんな業種に向いている賃貸物件なのか？
パソコンやインターネット環境があれば仕事ができる業種、つまりリモートワーク可能な業種にSOHO可能物件は、向いています。
また、あくまで住居扱いの賃貸物件であるため、看板は出せません。
そんなSOHO可能物件が向いている業種の代表例としてはライターやエンジニア、データ入力、デザイナー、Web製作などが挙げられます。
防音対策がしっかりできているSOHO可能物件であれば、youtuberも向いている業種といえるでしょう。
賃貸物件選びにおいてSOHO可能物件を選ぶことのメリット
賃貸物件選びにおいて自宅とは別にオフィスを借りるのではなく、自宅兼事務所として使える物件を選ぶことには数々のメリットがあります。
SOHO可能物件の大きなメリットとしてまず挙げられるのは、別にオフィスを借りるケースと比べると初期費用や月々の家賃（賃料）負担が格段に安くつくということです。
また自宅兼事務所であるからこそ通勤の時間も費用もかからないという点も大きなメリットです。
これまで通勤に費やしていた時間を仕事やプライベートの時間に充てられるというのは、SOHO可能物件ならではの強みといえるでしょう。
また、労働時間や休憩時間の融通がききやすいのも大きなメリットです。
業種や仕事内容によっては「日中は趣味をとことん楽しんで深夜に仕事をする」「今は仕事を集中して頑張って、その後少しまとまった休みを取る」など、普通のオフィスでは困難なスケジュール調整も可能となります。
まとめ
SOHO可能な賃貸物件は自宅兼事務所として使うことができ、向いている業種はある程度限定されるものの、初期費用や賃料の安さ、融通のききやすさなど数々のメリットが得られる賃貸物件です。
SOHO可能物件に向いている業種の個人事業主の方はぜひ、前向きに検討してみましょう。
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